初めて”ふるさと納税”しましたが、確認不足でチョット失敗してしまいました．．．
”ふるさと納税”した年にiDeCo（個人型確定拠出年金）も始めたのですが、iDeCoが”ふるさと納税”に関係あるとはつゆ知らず．．．
そういえばiDeCoは掛金が全額所得控除の対象になっているのでした。
ホント、うっかりしてました！
寄付の控除上限額を超えてしまいました。
寄付の控除上限額を超えてしまった部分は、ただの寄付、自己負担です。
次は失敗しないようにしたいので、
「失敗しないための”ふるさと納税”チェックリスト」と「失敗しないための”ふるさと納税”ワンストップ特例チェックリスト」を作ってみました。
”ふるさと納税”のよくある失敗例も参考にして、私のように失敗しないように進めてくださいね。
失敗しない”ふるさと納税”
まず、ふるさと納税の手順は以下の通りです。
①準備段階：寄付の控除上限額を調べましょう。
②寄付の実施：寄付をしたい自治体（お礼の品）を選んで寄付をしましょう。
③ワンストップ特例申請の手続き：税金の控除を受ける手続きをしましょう。
④確認：住民税の控除が適用されているか、住民税課税決定通知書で確認しましょう。
①準備段階：寄付の控除上限額を調べましょう
- 控除上限額を計算するために前年の収入と家族構成を確認します。
- 下のシミュレータで寄付の控除上限額を確認してください。
②寄付の実施：寄付をしたい自治体（お礼の品）を選んで寄付しましょう
- ふるさと納税を扱っているサイトを選びます。
- 寄付をしたい自治体や返礼品を選びます。
- 控除上限額を超えないように計算しながら、ふるさと納税を実施します。(ふるさと納税を扱っているサイトで普通にお買い物するだけ！）
ふるさと納税を扱っているサイトは結構あって、これを先ずは選びましょう。
各サイトにはそれぞれの特徴やメリットがあるので、自分に合ったサイトを選んでください。
通販サイトの楽天ふるさと納税・Amazonふるさと納税 。掲載自治体数が多いふるさとチョイス・コマーシャルでお馴染みのさとふる・こちらもコマーシャルでお馴染みのふるなび。
最近ではコンビニでもふるさと納税を扱うようになっています。
私は初”ふるさと納税”は楽天市場で見てみました。理由は楽天ユーザーなので、ポイントがついてお得かなと思ったので楽天にしました。
ちなみに、総務省の発表によると、、このポイント付与は2025年10月1日から禁止になってしまいます。
2025年の”ふるさと納税”は9月30日までにやりたいと思います。
自治体から選んだり、金額で選んだり、返礼品の種類から選んだりできます。
色んな自治体から食品・生活消耗品・家電・旅行や花火の鑑賞券まであって、メチャクチャ迷いました。
③ワンストップ特例申請の手続き：税金の控除を受ける手続きをしましょう
【申請書を準備する】
自治体に返礼品の申し込みをしたら、まず申し込んだ自治体から”寄附金受領証明書”と”寄附金税額控除に係る申請特例申請書”が送られてきます。
【必要書類を用意する】
マイナンバーカードのコピーなど、必要な書類を確認。［マイナンバーカードがない場合、マイナンバーが確認できる書類（通知カードや住民票）と、本人確認書類（運転免許証など）が必要です］
【申請書に記入・送付する】
申請書を正確に記入し、翌年1月10日までに自治体に提出するか、スマホでQRコードを読み取ってオンライン申請もできます。
税金の控除を受ける手続き申請は2種類あります。
ワンストップ特例申請と確定申告のどちらかで手続き申請します。
ワンストップ特例申請とは？
おもにサラリーマン、などの給与所得者が使える制度です。
スマホでサクッと手軽に出来ます。
対象者が決まってますので自分が当てはまるか見てみましょう。
ワンストップ特例申請の提出期限は翌年1月10日迄です。
私は会社員で寄付先が5自治体迄なのでワンストップ特例申請を利用しました！
- 会社員などの給与所得者
- 年間(1/1~12/31)のふるさと納税の寄付先が5自治体までの方
確定申告
寄付をした翌年の確定申告で寄付金控除の手続きをします。
確定申告の時期は毎年2月16日～3月15日です。ただし、還付申告はこの期間外でも行えるようなので管轄の税務署に問い合わせてみましょう。
- 自営業や年収2000万以上の方、医療費控除や住宅ローン控除を受ける方、不動産所得がある方
- 年間(1/1~12/31)のふるさと納税の寄付先が6自治体以上の方
- 本来、ワンストップ特例申請の対象者で申請書の提出期限までに提出できなかった方
- ワンストップ特例申請をしていても、最後に寄付先が6自治体以上になってしまった方は確定申告してください。
④確認：住民税の控除が適用されているか確認しましょう。
- 住民税課税決定通知書は毎年5月から6月頃に勤務先で貰います。この通知書でふるさと納税の控除がちゃんとされているか確認できます。
- 住民税の控除は6月分から翌5月分までの12か月に分割されて〈寄附金－自己負担額2000円〉の金額が全額控除されます。
ワンストップ特例申請チェックリスト
- □会社員などの給与所得者である。
- □年間(1/1~12/31)のふるさと納税の寄付先が5自治体以内です。
- □ワンストップ特例申請書を受け取りました。
- □マイナンバーカードのコピーを用意する。
- □ワンストップ特例申請書に個人番号を書いて、マイナンバーカードのコピーを貼り付ける。★2ヶ所、チェックを入れるところがあります。
- □返信用封筒を使ってポスト投函する。
- □会社員などの給与所得者である。
- □年間(1/1~12/31)のふるさと納税の寄付先が5自治体以内です。
- □ワンストップ特例申請書を受け取りました。
- □マイナンバーカードを用意する。
- □公的個人認証アプリIAM＜アイアム＞をダウンロード
- □スマホでQRコードを読み取り申請。指示通りに操作すれば良いだけ。
ふるさと納税ワンストップ特例のよくある失敗は？
- 6つの自治体にワンストップ特例申請してしまった。
- ワンストップ特例申請の出し忘れをしてしまった。
- ワンストップ特例申請をしていたのに、急に医療費が膨らんで確定申告をした。
- 郵送でワンストップ特例申請書を送ったのに、期限までに着かなかった。
- 寄付限度額の超過
寄付限度額の超過はどうにもならないですが、他の失敗は確定申告に時に寄付金控除の手続きをすれば大丈夫です。
もし、確定申告の期間に間に合わなくても、管轄の税務署に問い合わせて相談してみましょう。
税金は5年以内の申告で還付されるようです。
失敗しないためのふるさと納税ワンストップ特例チェックリストまとめ
- □寄付の控除上限額を調べる。iDeCoをやっている人はiDeCo併用シュミレーションで調べる。
- □寄付をしたい自治体（お礼の品）を選んで寄付をしましょう。
- □税金の控除を受ける手続きをしましょう。
- □住民税の控除が適用されているか、住民税課税決定通知書で確認しましょう。
ふるさと納税に失敗があるなんて考えもしませんでしたが、寄付の控除上限額を調べるところで失敗していました。
iDeCoは掛金が全額所得控除の対象になるのは理解して始めたのにやってしまいました．．．
結局、自己負担額が2000円の所、自己負担額7000円になってしまいました。
それでも、返礼品の還元率が上限30%という事なので7000円以上の返礼品を受け取れているんではないかな？と思っています。
住民税課税決定通知書がくる前に気が付いただけ良かったかもしれないです。
住民税の控除が適用されているかを楽しみにしているので、5000円も違ったら”ふるさと納税”に対して疑心暗鬼になるところでした。
ふるさと納税は節税や減税にはなりません。
税金の前払いです。
でも、自己負担額2000円で各地の特産品、返礼品をゲットできるのは確かにお得な制度といえるでしょう。
どんな失敗があるか学んだ初めてのふるさと納税でした。